会社の辞め方と考えた方が良いこと全て

ライフハック

HSPの人向けに、向いている仕事仕事上の注意などを発信してきましたが、
直接Twitterのフォロワーさんから、退職についてのご相談をよくいただくようになりました。

「会社を辞めるときは何から始めればいい?」「どうやって伝えるべき?」などの悩みが多く、
網羅されているサイトを探しましたが、なかなか見つからないので、自分で作ってしまうことにしました。

もちろん、こちらもすべて最終的には個々で判断すべきことにはなりますが、
一般的な流れと、僕からのアドバイスなどをご紹介させていただきます。

会社を辞める良いタイミングとは?

会社を退職するタイミングは、何を求めるのかによって、良いタイミングというものは違います。
ただ、賞与や有休を最大化させられるタイミングというものがありますので、ご紹介します

転職先&入社日が決まっている場合:逆算

次の転職先が決定ししている場合は、その入社日から逆算をしましょう。
大抵の会社は副業(複数社での雇用)を認めていないのが現状なので、新しい職場の前日付けまでに退職をしないと、入社できません。

法律では、退職日から14日前に辞めたいという意思表示をすれば退職ができますが、
引き継ぎ・有休消化等の時間を鑑みると、退職日(次の職場の入社日の前日)の1ヵ月前までには会社に伝えることが一般的で、
会社の職務規定等で退職の伝達について別途日程を定めていることもあります。

【Tips】
転職先の入社日が決まっている場合の理想は「入社日の前日付けで退職する」が理想です。
空白の期間があると、保険や年金の期間の手続きを自分で行う必要があり、その期間を作らないためです。

賞与と有休を考慮して退職する

賞与(ボーナス)やインセンティブ、有給休暇の権利を得られるタイミングが近ければ、
それを待ってからの退職の方がお得になります。

①賞与をもらう

賞与に関しては、就業規則に規定されていることが多く、
大抵の場合「◎月~×月までの業績を反映させたものを、△月△日時点で在席の社員に支給」という書かれ方がされています。

それを確認したうえで、退職を切り出すのは、賞与やインセンティブの金額が確定してからの方が良いです。

なぜならば、規定には書いていなくとも、会社を辞めるとわかっている人間に対しての支払いとなるので、
賞与やインセンティブに関わる査定で評価を下げられる可能性があるためです。

就業規則に書いてあったとしても賞与やインセンティブなどは会社の義務ではないため、
著しく額を下げられたり、一切なしにされたりしても文句が言えないのが現実です。

②有給休暇を取得して会社を辞める

有給休暇に関してもまずは就業規則を確認してみましょう。
法律で決まっていたりするので、一般的な企業では、下記のように取得できます。

<一般的な有給休暇の例>

一般的な有給休暇の例

 

ただ、業種や企業によってズレがあったり、これより大幅に多かったり、
前年の残日数を繰り越していたりするので、個別の確認はやはり重要です。

一般的な企業では年間で1度に規定の日数が付与されます。

転職活動自体もそうですし、会社を辞めることもパワーが要りますので、
次の仕事を始める前にガッツリ休んでしまうというのは利口な手です。

これを最大限に使うためには、有給休暇が付与された直後に退職を伝えることが重要です。

20日ほどの有給休暇があれば、ざっくり計算しても1ヵ月休みになります。
ただ、会社によっては意地でも消化させないようにすることもあるので、ここはお約束できませんが、
法律を遵守する会社であれば従業員の権利として認めてくれるでしょう。

この有給休暇の時期を使って転職活動をするのも問題ありませんが、
その期間内に内定がもらえる保証はありませんので、あまりお勧めしません。

ただ、やるのであれば、転職系のサービスを利用して一気に進めることをお勧めします。

<転職サービスのおすすめ>

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退職の切り出し方のポイントと無難な退職理由3選

退職が決めた場合は、まずは直属の上司に伝えましょう。
特に円満退職を目指す場合には、伝える順番は意外と重要で、
同僚に話すレベルであればまだいいですが、直属の上司を一つ飛び越えたりすると、
話がこじれたりしてめんどくさくなるケースもあるので、直属の上司に話を通しましょう。

いつ切り出すべきか

これは理想の会社を辞める良いタイミングと同じで、1~2か月前には伝えることが理想です。
法律では2週間前でOKですが、引継ぎや交渉(有給休暇を使い切るか、退職の書類等をどうするかなど)を考えると、最低でも1か月前に伝えているのが無難です。

どのように伝えるべきか

はっきりと辞める意思を表明する

上司に対して「お話があります」という体にして会議室などに呼び出して、
辞めたい旨といつ辞めるのかをはっきりと伝えるようにしましょう。

この際に、「相談があります」と伝えてしまうと、“辞めたいと思っているけどアドバイスくれ”と捉えられてしまい、
退職を止められることもありますので、ご注意ください。

あくまでも、「辞めることを決めました」という伝え方にすることが大切です。

理由は個人的な理由に

話の流れでも自然と、「なぜ辞めるのか」という話になります。これは当然です。

ただ、このときに、「給料が低い」「同僚との関係が」などと、
今いる会社への不満を漏らしてしまうと、
それ自体を解消すれば残れるという期待を残せるため、引き留め交渉が長引く恐れがあります。

そのため、できるだけ「個人的」かつ「前向き」なものである方が、
今いる会社ではできないことに向かうために辞めるということを理解してもらいやすく、受け入れてもらいやすくなります。

退職理由例3選

やりたいことが明確になったが、今の会社では実現できないので退職します

未来に向けた前向きな思いを伝えることになるため、円満な退職につながりやすく、
応援してもらえる可能性も高くなります。

この理由の場合には、転職ではなく、学校に入りますという理由も言いやすいため、良く使われますし、
一番使いやすい退職理由でしょう。

家庭の事情で

特に親の介護などを理由にする人が多いようです。

介護が理由であれば職場の人も咎めようがない部分ですし、詳細を聞くことを少しためらいます。

ただ、「じゃあ介護に専念している間の収入は?とか、時短で働いてくれない?」
と言われた時の返しは用意しておく必要があります。

出産や結婚を機に退職する

女性なら使える手です。共働きが当たり前にはなってきましたが、
まだまだ半分近くの家庭で女性が専業主婦をしている日本ですので、
こういったタイミングでの退職は受け入れられやすいです。

論理的には男性も認められるべきですが、ほぼ不可能と考えて間違いはないでしょう。
ただ、女性であっても、産休や出産後に復帰した女性の例を出して、
辞めるなんてもったいないというような引き留めが行われると思いますので、
そこをできるだけ回避できるような返しを考えていくのは重要でしょう。

退職までの4ステップ

会社を辞める(退職)までは、大体以下の4ステップあります。
もちろん、企業や辞める人の状況にもよりますが、大体流れは同じです。

転職活動を行う

会社を辞めると決めたら、大抵の人の場合は次の職場を探します。
退職後に行うこともできますが、転職活動を先に行っておくメリットは2つあります。

金銭的な余裕ができる

次の仕事を決めずに会社を辞めてしまったときに、一番困るのが金銭面です。

辞める会社の最後の給料日と、次に入る会社の最初の給料日までは、収入が途絶えることになります。
ただ、次を決めておけば、給料日の日程のズレはあるにしても、大きな問題はなく、生活が送れます。

自分の市場価値を把握できる

1つの会社に属していると、自分は市場(世間的に)どれくらい評価される仕事をしているのかがわからなくなってきます。

そんなときに、DYM就職などの転職サービスに登録したりして、転職活動を続けていると、
現在の会社(辞める会社)の評価が以上に低く、150万円ほど給与がアップするなんてこともあり得ます。

こういった自分の市場価値をしれるのも転職活動の面白さです。

自分に自信を持つために、転職はしないけど転職サービスに登録している人もいるくらいですから、
一度あなたも登録してみてもよいでしょう。

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退職を伝える(退職願・退職届等)

会社にもよりますが、退職を伝えるのと同時に退職願を出しても大きな問題にはならないと思います。

ただ、退職届は退職願が受理されてから書くようにするべきです。

退職願は、お願いなので会社にも一応拒否権はありますが、退職届は受理された瞬間に拒否権がなくなります。
そのため、いわゆる角が立つことになってしまいがちですので、退職願を先に出すようにしましょう。

会社によってフォーマットが用意されていることもありますが、
一応テンプレートを置いておきますので、勝手にDLして使ってください。

<退職願テンプレート(word)>

※ちなみに手書きの方が良いという声もあるあるですが、
仕事の文書ほとんどがPCで作られているのでそこまで気にしなくて良いと思います。

退職交渉を行う

9割くらいの確率で、引き留めされると思います。

そのため、辞めさせてくれ or いつ辞めるか +有給休暇は?引継ぎは?などの交渉を行う必要があります

ちなみに、ここで引き留められてとどまったとしても、
会社内では一度退職を本気で検討した人という扱いになって、空気悪くなるので、
ここまで来てしまった場合にはどれだけ良い話がでても気にせずに退職してしまうべきだと思います。

会社の中での重要人物ほどこの交渉が長くなる傾向にありますが、
交渉や退職を伝えることに自信がなかったり、難航しそうな方は、巷で噂になっている退職代行を使ってみてはいかがでしょうか。

引継ぎを行う

引継ぎはしっかりと行うべきです。

実は、ある調査では一度退職した人間を再度雇用したことのある会社は6割りほどにいるらしく、
人材難な昨今では「出戻り」は意外と普通です。

そんなときに引継ぎをちゃんと行わなかったなどという印象が社内に残れば、
二度と採用してくれません。

また、会社に残る同僚たちとは一個人として関わることは十分にありえますので、遺恨を残さない方が良いでしょう。

会社を辞めるか悩んだ時に行うべき行動2つ

会社を辞めるかどうかは、誰しもが悩んでしまうところです。

特に、初めて辞めるとなった場合には、不安になるのは当たり前です。

ただ、そこが明確にならなければずっともやもやしてしまうので、
辞める辞めないのどちらにしても、はっきりさせることは重要です。

とりあえず転職活動してみる

転職活動をすることのリスクは、自分の時間と体力を使う以外にデメリットやリスクはありません。

ほとんどの場合、在籍している会社にもバレることはありません。

転職活動をして、良い転職先を見つけたタイミングで、退職を伝えれば良いのです。
また、先ほども書きましたが、現在の自分の市場価値を知ることは非常に重要です。
自分を高く評価してくれるところに行けることの方が幸せなことは多いでしょう。

 

なぜ会社を辞めたいのかを整理してみる

会社を辞めたいともやもや考えている時は、
意外にも“なんで会社を辞めたいのか”が明確になっていないことが多いです。

それを整理するために、紙などに下のような表を書いて整理してみましょう。

こうやって紙に書いてみると、転職すべきかどうかの考えが、
自分の中で変わったり、強まったりしますし、
次の職場をどのような条件で選べば良いか見当がつきます。



会社を辞める決断ができる3つの考え方

退職を決断しても、やはり実際に辞めるとなると不安が出てきてしまうのも事実です。

そんなときのために、3つのアドバイスを書かせていただきます。

退職するのもあなたの権利

1つの会社に勤めあげるのが美徳とされた時代はもう終わり、
ほとんどの人が転職を経験するような時代に突入しています。

退職は恥ずかしいことでもなんでもありません。

生きている以上職業を選択する自由もあるわけですから、退職は権利です。
有給休暇を使うのと同じような権利ですので、退職することにそこまで大きな躊躇いはいりません。

退職してもなんとかなる

現在の会社にとどまることは、現状からの変化がないので確かに安定はしていますが、
現在や今後の日本は急速に働き手が少なくなるので、仕事を選ばなければ働ける環境がないということは稀です。

また、そういった人たちにもある程度社会保障があるので、会社を辞めたとして、
転職がうまくいかなかったとしても、人生は終わりませんし、死にません。
なんとかなりますし、なんとでもなります。

穴はすぐ埋まる

自分のことを優秀だとか、自分が責任ある仕事をしているという自覚を持って働いている人は、
「自分が辞めたら職場が回らないかもしれない」と考える傾向にあります。

ただ、職場は大体何とかなります。

誰かが代わりをやりますし、人を採用しますし、残業を少し増やして何とか対応します。
穴ができてしまっているところの分の売上が減ってしまうからです。

もっと言えば、スタートアップメンバーでない限り、
あなたのいる会社はあなたが入社する前から存続してきたわけです。大丈夫です。

あなたが抜けたことで、なんとかならなかったのであれば、
リスクヘッジをできなかった上司や会社自体が悪いということになります。

ここはあなたの責任ではないので、割り切るようにしましょう。

まとめ

さて、ここまで会社を辞めるまでの流れと、考え方をご紹介しました。

実際に今の会社を辞めたり、転職したりする前に、
自分の考え方(なぜ辞めたいと考えているのか)や、市場価値としての自分を知っておくことは重要です。

まずは、転職サービスにプロフィールを登録して、
飛んでくるオファーを眺めるだけでも良いと思います。

そこから、一歩ずつ着実に考えていければ良いのかなと思います。

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